【部分瘦せは可能なの⁉】専門家による部分痩せ!医療痩身による部分痩せとは?
医療痩身による部分痩せは皮下脂肪に直接アプローチを行うため、減量ではなくて見た目の体形改善を目的とした、気になる部位の脂肪のみを落とす部分痩せが可能になるとされています。
費用がかかり、中には身体への侵襲があるものもありますが、科学的根拠にのっとった内容が多く、確実性も高いため効果も期待できます。
今回は医療痩身による部分痩せについて「非侵襲性」と「侵襲性」に分けて紹介していきます。
特別な医療機器を用いた部分痩せ(非侵襲性)
医療機関で行われる痩身は従来より多くの脂肪を大量に吸引する脂肪吸引手術が美容外科で行われてきましたが、高額な費用や安全面が危惧されてきました。
一方で近年では即効性は低いものの費用や安全面でメリットの高い非侵襲的な特殊医療機器による部分痩身が美容外科、形成外科、美容皮膚科などで採用されてきています。
理論背景
非侵襲性の医療瘦身には脂肪細胞のアポトーシスが関与します。
脂肪細胞はある一定温度以上に加温することや一定温度以下に冷却することによりアポトーシス(不要になった細胞が自ら死滅する生理現象のこと)を起こすとされています。
実際にどの程度の温度で脂肪細胞にアポトーシスが起こるかを調査した研究があります。その研究では、脂肪細胞を45℃に加熱すると、3分間で60%の脂肪細胞にアポトーシスが生じることが報告されています。
また、脂肪細胞は4℃程度で凍結しアポトーシスを起こすことが報告されています。よって冷却する際はこの温度をもとに特殊医療機器を用いて冷却することになります。
実際に温熱や冷却刺激によるアポトーシスを誘発するために非侵襲性の特殊医療機器が用いられます。
脂肪細胞にアポトーシスを誘発し、自然代謝により排出することで安全かつ確実に脂肪細胞数の減少をはかることができるとされています。
また、個人差はありますが、一定期間継続し治療を行うことで個人の要望に応じた部位の部分的な痩身の効果が得られます。
代表的な特殊医療機器について以下に紹介していきます。
代表的な特殊医療機器について
- 冷却脂肪融解:脂肪細胞を冷却することでアポトーシスを誘発する。
- 高周波:熱刺激によるアポトーシスを誘導。43~45℃に脂肪細胞を加熱することでアポトーシスを誘発。
- 焦点式衝撃波:78Mpaの衝撃波により脂肪細胞の細胞膜を物理的に破砕。
- 赤外線レーザー(1060nm):赤外線レーザーを用いて42~47℃に脂肪細胞を温める。25分間程度赤外線で温めることで脂肪細胞のアポトーシス誘発。
など
これらの特殊医療機器による部分痩身は美容外科、美容整形外科、美容皮膚科などで行うことができます。
身体への侵襲を伴う医療痩身
身体への侵襲を伴う医療痩身として多く行われているのが脂肪吸引です。
脂肪吸引は皮下脂肪を吸引管で直接取り除く痩身手術になります。
脂肪を吸引する部位を5ミリほど切開した後、カニューレと呼ばれる専用の吸引管を挿入して、皮下脂肪を吸引することでボディラインを整えていきます。
最大のメリットは気になる部位を確実に痩身できることです。
しかし一方で、侵襲を伴う方法にもなるので少なからず合併症の危険性もあり、Dr.の技術不足などにより皮膚がデコボコしてしまうなどの二次的な問題が生じることがあります。
よって、検討する際は医療機関を慎重に選ぶことと主治医と入念な検討を行うことが重要になります。
まとめ
- 医療痩身による部分痩せは確実性も高く科学的根拠にのっとっているものが多い
- 一方で、費用がかかることなどからお手軽にいつでも、だれでも行えるものではない
*当ブログでは部分痩せについて多方面から検討しています。興味がある方はこちらの記事もご覧ください
参考資料
- Manstein D,et al. : Selective cryolysis : Anovel method of non-invasive fat removal. Lasers Surg Med. 2008; 40: 595-604.
- Weiss RA. : Noninvasive radio frequency for skin tightening and body contouring. Semin Cutan Med Surg. 2013; 32: 9-17.
- DecoratoJW et al. : Subcutaneous adipose tissue response to a non-invasive hypertheramic treatment using a 1060 nm laser.Lasers Surg Med. 2017; 49: 480-489.
- 中野俊二:非侵襲医療機器による部分痩身.Bella Pelle Vol.3 No.4 2018(11):14-19.
など
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